Escherichia coliにおける迅速簡易同定の臨床的な利用価値は高いため、Clinical and Laboratory Standards Institute（CLSI）が発行するガイドラインであるM35-A2に準じた同定法について日常業務への活用を目的として検証した。
CLSIガイドラインに準じたE. coliの同定法（CLSI法）に関して、これらの基となったYorkらの方法（原法）とともに臨床分離株を用いた検証を実施した。菌株としてE. coli 478株およびインドール産生腸内細菌目細菌65株を用いた。
E. coliは全株において両方法にて同定可能であったが、対照株においてはCLSI法で6株、原法で1株の誤同定を認め、日常検査においては原法を用いることが適切であると判断した。
同定正確性の観点から原法に準じたE. coliの同定は有用であることが示唆された。また、同定法は迅速、簡便かつ安価である利点を有するため、各検査室にて必要に応じて有意義に活用することが望ましいと考えられた。

造血器腫瘍細胞の1細胞RNA検出は、治療や予後予測において重要である。しかし、細胞保存については確立されていない。本研究では、細胞保存、輸送し造血器腫瘍細胞1細胞RNA遺伝子解析を確立することを目的に、固定化後の洗浄方法、また、逆転写反応シーケンス前プロセスについて生細胞と比較検討した。
慢性骨髄性白血病患者由来 K562 (BCR-ABL1+）をセルソーターで1細胞分取し、生細胞と固定化2条件〔100％メタノール（MeOH）、4%パラフォルムアルデヒド（PFA）〕での、逆転写反応および固定化後の洗浄浮遊液の各条件を検討し、遺伝子発現量への影響を検討した。
MeOH固定化では、固定化後の洗浄液3×SSCを用いることで、遺伝子発現量に生細胞と有意な差を認めなかった。4%PFAでは、洗浄液の種類に関係なく、遺伝子発現量は、生細胞およびMeOH固定化細胞に比して有意に低値であった。
MeOH固定化後の洗浄操作で、再水和によるRNA品質低下を認めたが、3×SSCの RNA品質保持作用や構造安定化作用により、RNA検出を改善させた。
MeOH固定化細胞において固定化後の洗浄液に、3×SSCを用いることにより生細胞と同等の遺伝子発現を検出した。MeOHを用いた固定化は、細胞保存および輸送後、造血器腫瘍細胞1細胞RNA遺伝子解析に有用である。

食生活に薬草を組み合わせる食文化が伝承されてきた。そこで『本草綱目』、『食物本草』より「食」と「薬」についての考察を試みた。
『本草綱目』、『食物本草』の「益気」、「補血」、「清熱」、「散寒」、「湿潤」を選択し、作用別に検討した。
薬性の割合『食物本草』44.95%、『本草綱目』38.4%。各作用『食物本草』「益気」24.47%、「湿潤」7.98%、「補血」5.32%、「清熱」4.79%、「散寒」2.39%。『本草綱目』「益気」18.45%、「清熱」9.01%、「湿潤」5.36%、「補血」3.00%、「散寒」2.58%
『食物本草』に益気群、補血群、湿潤群が多いのは「血」の生成する課程で、飲食物中の益気作用が基本であることが考えられる。薬物による疾患の治療を中心とする『本草綱目』とは異なっていたことが示唆された。
『食物本草』は体の基礎、健康維持のための食養生を基本とし、『本草綱目』は疾患を中心に薬草が記されていた。

本研究では、介護労働に従事する中年後期女性の定年後も働こうとする意欲を高める要因は、体力的要因なのか、それとも体力以外の要因なのかを明らかにし、さらに就労意欲を高める要因を抽出することを目的に分析を行った。
対象は、介護労働に従事する中年後期女性労働者29名である。方法は、就労継続意思に関するアンケートと体力測定を実施し、①介護職にある中年後期 女性と一般の中年後期女性の体力比較（エフェクトサイズ検定）。②体力項目の群間比較（t-test，Man－Whitney u-test）、③体力以外の項目の群間比較（χ²検定）、④体力的要因と体力以外の要因が就労意欲に与える影響（共分散構造分析）、⑤体力以外の要因のうちどの要因が就労意欲に強く影響するか（共分散構造分[重回帰モデル]）について分析を行った。
まず、本研究の対象者である介護労働に従事する中年後期女性の体力を先行文献で報告さているデータとの効果量を算出することにより比較した。結果、本対象者と一般中年後期女性との平均値の差の効果が小さいことが示された。また、定年後の就労意欲の有無で2群に分類し、体力のパラメータを比較した結果，全ての体力パラメータで2群間に有意差は認められなかった（p<0.05）。さらに、定年後の就労意欲のあり群となし群で全アンケート項目の比較をχ²乗検定を用いて比較した結果、「身近に定年後も働いているモデルがある」、「力仕事以外のスキルがある」、「元気な間は働きたい」、「豊かでゆとりのある生活である」の4因子に有意差が認められた（p<0.05）。さらに分析を進め、定年後の就労意欲に影響を与える要因の分析を共分散構造分析により実施した結果、「定年後の就労意欲」からの影響は体力以外の要因が強いと解釈され、体力以外の要因の影響度についての分析を加えたところ、4因子の中で「力仕事以外のスキルがある」、「元気な間は働きたい」の2因子から「定年後の就労意思」への標準化係数が有意であった（p<0.05）。
本結果を解釈すると、介護労働に従事する中年後期女性が定年後も就労を継続していこうと考える体力的要因は、日常的な身体行動が満足に行える体力状態であればよいのではないかということになり、もしそれらの体力条件が満たされているならば、「体力以外の要因」がより重要と考えられる。体力面だけでは解決されない内在的要因、外在的要因に着目しながら、その状況や環境をよりよく整えることが定年後の数浪意欲を高めるためには重要であると考えられた。
介護労働に従事する中年後期女性の定年後の就労意欲を高める要因は体力以外の要因が重要であり、その中でも「力仕事以外のスキルがある」、「元気な間は働きたい」に着目することが重要であることが示唆された。

異なる頻度の周期的な母指対立運動後の脊髄前角細胞の興奮性変化について、F波を用いて検討した。
15名の健常者を対象とした。各個人が10秒間で行うことのできる周期的な母指対立運動の回数を記録し、最大頻度と50%頻度を算出した。各課題（最大頻度課題と50%頻度課題）の前後に、安静状態で正中神経を電気刺激し、母指球の筋腹上からF波を測定した。脊髄前角細胞の興奮性の指標として、振幅F/M比を分析した。
課題前と比較して最大頻度課題後の振幅F/M比は変化を認めなったが、50%頻度課題後の振幅F/M比は低下した。
本研究の結果から、50%頻度での周期的な母指対立運動後の安静時に脊髄前角細胞の興奮性が低下することが示唆された。

片側手掌への経皮的ツボ電気刺激(TEAS)が、拡張期血圧（DBP）および脈圧（PP）に及ぼす即時的な変動を測定し、左右血圧差の平均化に繋がるかを検証した。
対象は健常大学生18名（男6名、女12名）とした。恒湿恒温室にて入室直後に血圧脈波検査装置を用いて、仰臥位で左右上腕・足関節の血圧を同時測定、次いで仰臥安静5分間の順応後、刺激パターンに準じた刺激後の計3時点で測定した。TEASは、片側手掌中央と手関節掌側横紋中央にSSP電極を貼付し、1Hz・0.02mAで10分間行った。刺激パターンは、同一対象者に1週間のwash out期間を設けて、順応時の上腕DBPの高値側、低値側、無刺激とし、その順序はランダムに割付けた。
上腕DBP高値側へのTEASにより、両側上腕のDBP差が縮小した（変化量：高値側-1.0mmHg、低値側0mmHg、無刺激+0.3mmHg）（effect size：d=0.33, r=0.16、P=0.20）。
上腕DBP高値側の手掌へのTEASが、DBP左右差の是正に有用であることが示唆された。

うつ伏せ姿勢による短時間仮眠（仮眠）中の鍼刺激が疲労度や作業効率に与える影響を仮眠のみと比較検討した。
対象は40歳以上の健常男性11名とした。研究デザインは、仮眠のみ（対照群）と仮眠中に鍼刺激を加える（鍼刺激群）クロスオーバー試験とした。
前検査として、疲労度・覚醒度アンケート、フリッカー測定、暗算10分、再フリッカー測定を行った。鍼刺激群では、光明穴に直刺5㎜、百会穴に水平刺10㎜で刺鍼し、その状態で机上での仮眠を20分間行った。対照群では刺鍼相当時間を含む仮眠のみとした。何れも仮眠終了後に前検査と同検査を行った。
鍼刺激群で疲労度と仮眠後のフリッカー値、暗算正答率に一定の効果量が認められた。
短時間仮眠に鍼刺激を加えることで、仮眠のみより自・他覚的疲労度を改善し、作業効率を高めることが示唆された。

2個の球を手掌で回転させる運動の練習による対側上肢脊髄前角細胞の興奮性の変化について検討した。
対象は健常成人16名（25.3±4.5歳）とし、球回転運動練習群8名と手指屈伸運動練習群8名に割り付けた。F波は練習前後の左手での課題中に右正中神経を刺激し、右短母指外転筋から導出した。課題は2個の球を手掌で回転させる運動とした。球回転運動練習群は2個の球を手掌で回転させる運動、手指屈伸運動練習群は手指屈伸運動を3セッション練習した。分析項目は振幅F/M比と出現頻度で、統計手法はFriedman検定とBonferroni補正したWilcoxon検定を使用した。
振幅F/M比と出現頻度は球回転運動練習群のみ練習前より練習後に低下した（p<0.05）。
2個の球を手掌で回転させる運動中の対側上肢脊髄前角細胞の興奮性は、練習して運動が習熟すると減弱することが示唆された。

前腕回旋位置の違いが結帯肢位の肩関節運動や肩関節周囲筋の筋活動に影響があるかは不明である。今回、前腕回旋位置の違いが肩関節に影響するのかを知ることを目的とした。
健常男性12名に、背中の第12胸椎で手を保持させる課題を前腕回外位と回内外中間位、回内位の方法で実施させた。棘下筋、三角筋前部線維、上腕二頭筋、僧帽筋上部線維・中部線維・下部線維、前鋸筋の筋活動および肩関節伸展、外転、内旋角度や肩甲骨前傾、上方回旋角度を測定した。多重比較法で、筋電図積分値相対値、各角度を比較した。有意水準は5%とした。
前腕回内位に比べ回外位の結帯肢位で、上腕二頭筋の筋活動、肩関節伸展角度、肩甲骨前傾角度の増大、肩関節内旋角度の減少を認めた。
結帯肢位時において前腕回旋位置が異なることで、肩関節伸展・内旋、肩甲骨前傾角度と上腕二頭筋の筋活動に影響することが示された。

運動イメージの明瞭性の個人差が、静止画を用いた母趾屈曲の運動イメージ時の脊髄前角細胞の興奮性に与える影響をF波にて検討した。
対象は健常者18名とし、Vividness of Movement Imagery Questionnaire（VMIQ）を用いて被験者のイメージ明瞭性を点数化した。運動イメージ課題は左母趾屈曲位の静止画あり・なしでの左母趾屈曲運動とした。各課題の振幅F/M比を安静時と比較した。また、安静時を1とした運動イメージ課題の振幅F/M比の値を振幅F/M比相対値とし、静止画あり・なし課題それぞれの振幅F/M比相対値とVMIQ得点との関連性を検討した。
静止画なしイメージ試行の振幅F/M比は安静時と比較し有意に増大し、振幅F/M比相対値とVMIQ得点は正の相関を認めた。静止画ありイメージ試行の振幅F/M比は安静時と比較し有意な変化はなく、振幅F/M比相対値とVMIQ得点は負の相関を認めた。
静止画を用いた母趾屈曲の運動イメージは、明瞭性が低くなるほど脊髄前角細胞の興奮性への影響を認めないことが示唆された。

短母指外転筋に対する圧刺激強度が脊髄前角細胞の興奮性に与える影響について検討した。
右利きの健常成人25名を対象とした。右短母指外転筋上の皮膚面に対して垂直に30秒間圧刺激を与え、その前後に右手関節部で正中神経を電気刺激し右短母指外転筋の筋腹上からF波を記録した。圧刺激の強度は、圧刺激により疼痛を訴えた強度である痛覚閾値強度および痛覚閾値の50％強度の2種類とした。F波の分析項目は、F波出現頻度および振幅F/M比とした。
痛覚閾値強度での圧刺激後は、圧刺激前と比較してF波出現頻度および振幅F/M比に変化を認めなかった。痛覚閾値の50％強度での圧刺激後は、圧刺激前と比較してF波出現頻度および振幅F/M比が低下した。
短母指外転筋に対して痛覚閾値強度の圧刺激では脊髄前角細胞の興奮性は変化しないが、痛覚閾値の50％強度で圧刺激を行った後、脊髄前角細胞の興奮性が低下することが示唆された。
本研究から、短母指外転筋に対して痛覚閾値強度の圧刺激では脊髄前角細胞の興奮性は変化しないが、痛覚閾値の50％強度で圧刺激を行った後、脊髄前角細胞の興奮性が低下することが示唆された。

手のMR課題は、提示される手の回転画像が右手か左手かを判断させる課題である。本研究の目的は、手のMR課題における注視位置の違いが小指外転筋に対応する脊髄前角細胞の興奮性に与える影響について、誘発筋電図であるF波を用いて検討した。
対象は健常者12名とした。MR課題は母指を注視する課題（課題1）、小指を注視する課題（課題2）とした。F波は安静時と課題1、課題2にて測定し、安静時と各課題における振幅F/M比の変化を比較した。
安静時と比較して課題1、課題2において振幅F/M比が増加した。また、課題1と比較して課題2において振幅F/M比が増加した。
手のMR課題において、対応している部位の注視により脊髄前角細胞の興奮性がさらに高まる可能性が示唆された。このことから手のMR課題は、筋力強化を目的として用いることができる可能性が示唆された。

運動に対する恐怖回避思考や日常生活の苦悩感の変化を検討し、臨床へ示唆を得ることを目的とした。
慢性腰痛高齢者29名を対象とした。評価項目は、タンパ運動恐怖症スケール（TSK）、腰痛特異的QOL尺度（RDQ）、疼痛関連機能障害尺度（PDAS）、視覚的スケールは最も強い（最大VAS）・最も弱い（最小VAS）・平均的（平均VAS）を聴取した。初回評価から1ヶ月後に最終評価を行った。
TSKと最大VASに有意な改善を認め、中等度以上の効果量を認め、TSKとRDQは負の相関関係、TSKと最小VASは正の相関関係を示した。RDQの結果が増悪した対象群では腰痛により短時間の立位保持が制限され、横になって休む時間が増え、更衣動作に時間を要すると回答した対象者が多い特徴を認めた。
運動に対する恐怖回避思考の変化に留意した運動療法や日常生活の活動量について指導を行う必要性がある。